リハビリ難民が増えてるって?

【この記事を読むのに必要な時間は約 4 分です。】

テレビでもまた話題になってきている、リハビリ難民です。理学療法士がどのような形で関わっていくのか。現在どんなサービスが展開されているのかを書いていきたいと思います。

 

そもそもリハビリ難民ってどういうこと?

医療保険制度上、十分なリハビリテーションを受けることができない方たちのことをいう言葉になっています。

なんで、リハビリ難民が増えてるの?

厚生労働省は、2006年にリハビリテーションを最大180日に制限をしました。(疾患により日数が少し変わります。脳血管疾患等180日、運動器150日など)

2008年からは入院後6ヶ月に退院する患者が60%を下回る病院に対しては診療報酬が大幅に引き下げられてしまうようになりました。

結果として診療報酬を維持するために重症患者の受け入れを断る病院が多くなってしまいました。

今回の診療報酬の改定では算定期限切れ、月13単位(1単位20分)を上限として認められている外来リハビリも廃止の方向になっています。

介護保険でのリハビリテーションでは、短期集中と呼ばれているものもありますが、3ヶ月という短い期間で終わってしまいます。

このようなことからも、十分なリハビリテーションを受けることができない[リハビリ難民]が増えてしまうことが考えられます。

 

受け皿としてどんなサービスがあるの?

一般的に医療保険でのリハビリテーションが打ち切られると介護保険でのリハビリテーションに流れていきます。通所リハビリテーション、通所介護、訪問リハビリテーションなどが受け皿になると思われます。そこには、質と量の問題があり不安を抱えている方もいます。また年齢的な部分でも介護保険でのリハビリテーションを受けることができないかたもいらっしゃいます。

 

その他のサービスとしては、理学療法士及び作業療法士法では「医師の指示の下、理学療法を行う」ことが原則になっています。そのため、上記以外のサービスは法律的に難しい現状となっていました。

理学療法士が整体院という形で開業するという方が多くなりました。

法律上どうなのかというところはいまいちわかりません。上記した通りに理学療法は医師の指示の下、行うものとあります。そして開業権もありません。

そんななか、自費リハビリ施設というものが出来てきています。一応、違法とは言えないという言葉も聞かれているそうですが直接厚生労働省などに確認をしたわけではないのでわからないですが、、、

ニュースなどにも取り上げられ始め、社会現象になってきています。認めざる終えない状態になってきているのではないでしょうか。

 

今後、どうなるんだろう?

自費リハビリサービスが増えていくことが予想されています。今はまだ参入している会社が少ないので金額設定が独自にできます。多くの会社が参入することで、価格競争が起きてくることが予想されます。今現在は1時間当たり1万円程度かそれ以上のところが多いようです。単価が下がることでまた職員の待遇であったりに不満が出てきて、違うサービスを考えていくのではないでしょうか?

2件のコメント

  1. 私は頚椎後靭帯骨化症の手術を受けリハビリの制限を受け2019年1月25日に退院、通院リハビリにも限りがあると、後週に一度を4回残すだけになってしまいました。手が上がらない手足の痺れもひどい。しかし、障がい者でもなく、介護保険もない。53歳です。心が辛い。何とかリハビリを続ける方法はないですか?

    1. コメントありがとうございます。

      後縦靭帯骨化症で手術されたのですね。
      しびれは周りにも中々理解されずらいのでお辛いでしょうね。
      お気持ちお察しします。
      リハビリを続ける方法ですが様々あるとは思いますが、病名から考えると特定疾病に当てはまるかと思います。
      なので介護保険利用出来る所もあるかとおもいます。

      厚生労働省で特定疾病についてホームページに書いてあります。
      下に貼り付けましたので参考になさってみてください。

      https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/nintei/gaiyo3.html

      自費でリハビリを続けることも可能ですのでなにかありましたらご相談ください。

返信を残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です